キ２７が、九七式戦として正式採用されるのと前後し、陸軍はその後継機を得るべく、中島飛行機にキ４３の名称により試作発注した。この試作における軍が要求したスペックは最大時速５００キロ以上、高度５０００ｍまでの上昇時間５分以内、行動半径８００km以上、武装は７．７ミリ機銃２挺というものだった。これは九七戦を相応にレベルアップしたものであるが、最後に付けられた九七戦と同程度以上の運動性能を有するという一項がが問題である。

旧機体より、速度、上昇力を向上させるには、馬力の大きい発動機が必要になる。発動機自体は、旧作のそれより当然大きく、重く、それに比例して機体も大きく、重くなる。物理の法則に照らすまでもなく、大きく重い機体が、より小さく軽い機体に比べ、運動性が鈍くなるのは自然の摂理であって、これを逆転するのは不可能に近い。

陸軍はキ４３に対し、その不可能な事を要求したのである。九七戦の究極の格闘戦能力に眼が眩み、現実を見誤ってしまったとしか言いようがない。中島飛行機は九七式戦の時と同じく、小山悌設計課長の指導のもとに、大田稔、青木邦広、糸川秀夫技師をそれぞれの担当部署責任者に配して作業にかかった。

試作受注からちょうど１年後の昭和１３年（１９３８）年１２月、中島飛行機工場（群馬県・太田市）にて、キ４３の試作１号機が完成した。完成した機体をテストしてみると、最大速度は５００km弱、高度５０００mまでの上昇時間は５分少々とほぼ合格点だった。しかし。九七戦の格闘性能に心酔していた陸軍戦闘機隊、とりわけ、その教育機関の中枢である明野飛行学校の審査官が、同機を運動性能良否の判断基準にしてゆずらず、より大きく重いキ４３が水平面の旋回格闘で、九七戦にどうしても勝てないことを理由に採用価値なしと判断した。

あらかじめ予測されたこととはいえ、中島設計陣においては、まさにやりきれない思いであったろうが、会社の死活問題にもなりかねないので、引き続き完成した試作、増加試作機（１３機発注）に、改良を加えて、なんとか軍側を納得させる機体にしようと努力した。

不採用の正式通知はまだ出なかったが、昭和１５年（１９４０）夏頃には、もはやキ４３は誰の目にもお蔵入りは確実視され、中島では、９月の増加試作最終号機の完成後、工場内の組み立て冶具を撤去しはじめた。

ところがこの頃、陸軍中央部に、キ４３に思いもよらぬ展開がおき始めていた。それは来たるべく対連合国開戦、すなわち、太平洋戦争に備えるための兵器調達計画だった。

日本は軍事力の根幹となる石油資源に乏しい。したがって戦争勃発と同時に南方侵攻作戦を実地し、欄印（現インドネシア）の石油資源を速やかに奪取しなければならない。

海軍のゼロ戦は、すでに中国大陸の実践において、無類の航続性能を発揮していたが、、陸軍の現用主力戦闘機九七戦は、最南端の欄印（現・ベトナム・カンボジア）からでさえ、マレー半島までの往復作戦ができない。

慌てたのは陸軍参謀本部である。同本部はただちに飛行実験部に対し、仏印からマレー半島各地まで往復できる戦闘機の調達を打診した。当時、実験部隊長の今川一策大佐は、双発機キ４６（一〇〇式司偵）、キ４８（九九式双軽爆）の転用とともに、キ４３の落下タンク仕様を提唱し、会議の結果、最も実効性が高いキ４３案が選ばれた。もっともこの時点では、侵攻作戦のためだけに準備されるもので、その配備予定数は、わずか３個中隊分４０機にすぎなかった。

限定的とはいえ、不採用とあきらめ、冶具まで撤去していた中島にとって、キ４３の生産発注は思いもよらぬことで、ただちに主要幹部が東京に参集して、航空本部と協議のうえ、生産準備に着手した。

日本陸軍海軍戦闘機（文林堂刊）１８ページより引用
機体にについては詳細な記述がなされているので参照されたい。